【底流】テレビ大不況「４Ｋ」は業界を救う？　原点回帰、画像に懸ける (2/3ページ)

賞味期限切れ

　だが、昨年各社が相次いで発売した立体映像が楽しめる３Ｄ（３次元）テレビは、早くも賞味期限切れだ。ＢＣＮによると、３Ｄテレビ（４０型）の平均単価は昨年５月が２６万７９００円だったが、今年９月は１３万３千円と、半値以下に暴落している。

　ネットワーク機能を強化し、独自のコンテンツを配信できる「スマートテレビ」のほか、ディスプレーの薄さやデザイン性を前面に出した新商品を売り出しているが、「需要喚起のインパクトは小さい」（業界関係者）のが実情だ。

　八方塞がりのなか、今月８日まで千葉市で開かれたアジア最大級の家電見本市「ＣＥＡＴＥＣ（シーテック）ＪＡＰＡＮ」。各社は「高画質化」という原点に回帰した。

　「やっぱりテレビは画質。だれが見てもきれいな映像を追及する」

　１２月中旬に発売する５５型の４Ｋテレビを出展した東芝の担当者は胸を張った。市場想定価格は９０万円だ。

　４Ｋは横４千前後×縦２千画素前後と、現行のフルハイビジョン（１９２０×１０８０画素）の４倍の解像度を誇る。

　同社の大角正明上席常務は「そこまで（高精細な映像が）必要かという声があるのは事実だが、夢を実現したい」と話す。

　シャープもシーテックで試作品を公開し、来年度半ばの製品化を目指している。ソニーは１２月下旬に世界初の家庭用４Ｋプロジェクターを発売。テレビも「検討していく」（平井一夫副社長）と意欲的だ。

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