マンション事業者側から「もう少しCO2を削減できないか」といった提案があれば、「『複層ガラスを(遮熱と断熱機能を兼ね備えた)LOW-Eと呼ばれる複層ガラスに交換した方が大きな効果を発揮できる』といった提案も行い、より高度な環境共生型マンションを実現できる」(香川氏)点も特徴だ。
住居用の省エネ機器や建材などは、それぞれのメーカーが個々の商品について電力消費量などの効果をうたっているが、メーカーごとに算出基準が異なる。また、機器ごとに電気やガス料金割引の形態が異なっていることもあって、単純に各機器や建材などの効果を足し算するだけでは、全体の省エネ効果を算出するのは難しかった。長谷工は今回、実際に家族が日常生活でどの程度のエネルギーを使うかなどのこれまでのデータを応用し、新しい算定基準を設定して比較を可能にしたとしている。(伊藤俊祐)