メガソーラーめぐり「土地争奪戦」激化　孫正義社長は絶対の自信 (3/3ページ)

　太陽光パネルメーカーとしての“強み”を生かす企業も。京セラは鹿児島のＩＨＩの所有地を借り、国内有数の規模となる出力７万キロワットのメガソーラーを来年中に完成させる。「太陽光のノウハウがある当社が発電事業者をすれば成功するという評判もあり、広大な土地を貸して一緒に組みたいという要望は多い」と同社関係者は自信を見せる。

　一方、平成２６年２月末までに全国２千店に、太陽光発電の設置を決めたコンビニエンスストア大手のローソンは、「土地探しには労力やコストがかかる。自社の資産で発電事業を展開する方が効率がよい」（関係者）という。

　ビルの屋上などで大規模な発電は見込めないが、家電量販店最大手のヤマダ電機が２５年３月までに約３００店の屋上に太陽光パネル設置する計画を明らかにするなど、近年は自社の設備や商材を有効活用するケースが目立つ。商船三井などは、甲板に７６８枚の太陽光パネルを敷き詰めた自動車運搬船を公開した。

　どこが発電ビジネスの勝ち組となるのか。限られた日本列島の土地で、各社の知恵比べが始まった。（板東和正）