映像を流さない報道の配慮　既存メディアの限界超えるＹｏｕＴｕｂｅ (5/5ページ)

　この調査機関は「ＹｏｕＴｕｂｅが重要なニュース源の一つとなりつつある」と指摘しており、新たなジャーナリズムが生まれようとしていることが、調査結果からもわかる。

　ＹｏｕＴｕｂｅが真実を明らかにした事例としては、尖閣諸島沖での中国の漁船による海上保安庁の巡視艇への衝突事件がある。その映像は、政治的な配慮から公開されなかったが、海上保安庁職員が「ｓｅｎｇｏｋｕ３８」というハンドルネームで、この動画をＹｏｕＴｕｂｅにアップロードした。この行為の結果、海上保安庁の職員は処罰されたが、国民からは「英雄的行為」とされた。

　携帯電話をはじめとするデジタル・デバイスとＹｏｕＴｕｂｅの普及により、誰もが「ジャーナリスト」、つまり真実情報の担い手になることができるようになったのだ。

　一方で、ＹｏｕＴｕｂｅには、真偽や責任の所在があいまいだという問題点がある。私たちは求めれば、あらゆる情報を手に入れることができるようになったが、それが“真実”であるか見抜く力を持たなければならない。

　受け手側が「メディア・リテラシー」（情報を取捨選択する能力）を高めることが、ＹｏｕＴｕｂｅが既存メディアの限界を超え、新たなメディアとして広がっていく可能性を高めることにつながっていく。

（上：２－２）意見発信しない「ＲＯＭ専」たち　高度情報化社会の「矛盾」　に続く