デジタル家電“総崩れ”の様相　大手各社、テレビ販売計画を下方修正 (2/4ページ)

　テレビだけにとどまらない

　ソニーの加藤優・最高財務責任者は「収益を重視したため」と強調するが、「半年のうちに２度の下方修正は市場環境の認識の甘さを物語る」（アナリスト）との批判もある。

　市場動向を読み違えた背景には、地上デジタル放送への移行に伴う特需の反動減で、国内市場が想定以上に冷え込んだことがある。各社は、国内市場を当初は半減程度と見込んでいたが、１～９月の国内薄型テレビ出荷は４６９万台強と、前年同期から７割強も縮小している。

　販売縮小はテレビだけにとどまらない。米アップルや韓国サムスン電子が市場を席巻する携帯電話では、ＮＥＣが通期の販売目標を７０万台下方修正。競争激化で「海外の販売が不振に陥っている」（川島勇・最高財務責任者）ことが響く。

　スマートフォン（高機能携帯電話）の急速な普及が、販売に影を落とすのがデジカメと携帯型ゲーム機。スマホをカメラやゲーム機代わりに使うユーザーが増えているためだ。

常識を超えた顧客体験を呼ぶ商品やサービスが必要