スマートフォン(高機能携帯電話)向けの新たな基本ソフト(OS)「TIZEN(タイゼン)」の商品化に取り組むタイゼンアソシエーションは5月、大規模な開発者向け会議を開催。今夏のタイゼン対応端末の発売に向けたアプリ(実行ソフト)供給態勢の整備を急ぐ。参加企業は2000社規模に上る見通しだ。
タイゼンは、米インテルと韓国サムスンが中核開発企業となり、端末メーカー、通信事業者が参加するオープンOS。インターネット言語がベースで、米アップルが厳格に管理する「iOS」や米グーグル主導の「アンドロイド」に比べて自由度が大きく、通信事業者やアプリ開発会社が独自のサービスや機能を盛り込みやすいのが特徴。使いやすく低価格なスマホが開発しやすくなるという。
サムスンは今夏にも、タイゼン対応端末を開発する計画。それに合わせて通信事業者ではNTTドコモと仏オレンジが発売する見通し。