東急は「住宅生活者の声を今後の住まい作りに生かせる」(加藤久・賃貸住宅担当マネジャー)と狙いを説明。シャープは「日本初のライフスタイルを提案したい」(上田徹・クラウド技術開発センター所長)ということで思惑が一致。12月まで希望する入居世帯に実験に参加してもらい、今後の商品作りに生かしていく考えだ。
一方のパナソニックは昨年9月から1年間の予定で、三井不動産の「柏の葉スマートシティ」(千葉県柏市)で、葉もの野菜や果物などを栽培できる家庭向け野菜工場の試作機を使った実証実験に取り組んでいる。
分譲マンションに住む5世帯が実験に参加しており、野菜などを「安心して食べられる」(三井不動産)という評価を得ているという。
パナソニックは家庭内野菜工場という新型“家電”を今後、「商品化していきたい」(関係者)としており、三井不動産と手がける神奈川県藤沢市のスマートタウンなどにも広がる可能性がある。
これらの実験を通じ、各社は未来の生活で生まれる需要のヒントを探し出す考えだ。