後発薬は、有効性や安全性がすでに確認された先発薬の有効成分を使うため、新薬に比べ研究開発費を大幅に抑えることができる。
効き目や品質は同等とされるが、過去に販売不振で突然製造を中止するメーカーがあったことなどから、使用をためらう患者らは少なくない。低価格を最大の売り物としながらも、処方する医師への理解を得るためには、営業を担うMR(医薬情報担当者)などにコストをかける必要がある。
しかし、高齢化の進展と医療費抑制を狙う国の普及後押し策に目を付け、後発薬市場に参入した企業は数多い。沢井製薬などの後発薬専業メーカーや、第一三共などの大手新薬メーカーに加え、大手外資も相次ぎ参戦。
日本での知名度の高さを強みとする米ファイザーは、後発薬大手と業務提携することで品目数を増やし、5月には初めての提携品を発売する予定だ。