震災がれきを復興資材へ再生　清水建設の「造粒再生砕石」技術 (1/3ページ)

　２０１１年３月の東日本大震災で被害を受けた被災地では、発生から２年数カ月が過ぎた今もゼネコン（総合建設業）各社が震災がれきの処理作業を急ピッチで進めている。

　骨組みだけとなった防災庁舎の姿が津波の恐ろしさを“無言”で伝える宮城県南三陸町では、清水建設を中心とした共同事業体（ＪＶ）が１４年３月までの２年間の予定で、震災がれき約５６万トンの処理に取り組んでいる。

　膨大な量の“無駄”

　こうした震災復旧作業を進める中で課題として浮上してきたのが、がれきの再利用の問題だ。がれきの仕分け作業の中で、金属類やコンクリート・アスファルトのくずなどはリサイクルに回すことができる。一方、津波の潮をかぶった不燃混合物や木くずを燃やした焼却灰や、砂利や粘土などの津波堆積（たいせき）物は再利用できず埋め立て処分となっていた。

　陶器片やガラス、レンガといった不燃混合物は１日当たり３０～４０トン、可燃混合物の焼却処理で生じる焼却灰は４０～５０トン発生。さらに津波堆積物などの洗浄工程から回収される残渣類が３０～４０トン出ており、膨大な量の震災がれきが“無駄”になっている状況だった。

「がれきになっても、これらは被災者の財産だ」