牽引(けんいん)役と位置付けるのがヘルスケア事業だ。得意とするCT(コンピューター断層撮影装置)など画像診断事業の海外展開や新商品投入を進めるほか、予防ビジネスにも参入。こうした取り組みで、現在4000億円程度の同事業の売上高を15年度に6000億円に高める。
エネルギー事業では、照明や空調、エレベーターなど東芝が持つ技術を組み合わせてビルの省エネ化を進める「ビル・ソリューション」の提案などに力を入れる。
13~15年度の設備投資額については1兆4400億円とした。
一方、13年4~6月期に100億円規模の営業赤字を計上したテレビ事業とパソコン事業は立て直しが急務。田中社長は「固定費削減や踏み込んだ対策が必要」とし、国内外の販売体制の見直しなどの改革を行う考えを示した。