三井物産としては、ガスの売り手と買い手の両方の立場に立つことで、ガス価格変動リスクも回避する考え。9月には生産拡大に向けガス田への追加投資も決めた。
化学事業も加速させる。すでに今年、米化学メーカーと共同でメタノール生産に参入することを決めたほか、出光興産と自動車用潤滑油などの原材料生産に乗り出すことも発表。他の化学事業も検討している。
住友商事も昨年9月、シェールガス革命の恩恵を取り込もうと、社内に「非在来型エネルギーワーキンググループ」を立ち上げた。今月には米大手鋼材・鋼管商社の買収を発表、資源やガス輸送網向けの鋼管事業を強化する方針。化学品など新規事業への参画も検討する。
三菱商事や三井物産、住友商事はそれぞれ対日向けLNG輸出プロジェクトに参画。伊藤忠商事はLPGの輸出基地の建設で対日輸出を計画するなど、商社のシェールガス関連の米国への投資はさらに拡大しそうだ。