【東日本大震災３年】百貨店・スーパー相次ぎイベント　ブランド再生後押し

　東日本大震災の発生から１１日で丸３年を迎えるのを前に、大手百貨店やスーパーが復興支援の催事を相次いで実施している。生産設備の復旧や水産、農作物の生産量が回復するなど被災地の産業再生が進む中、支援は商品の販売からブランドの再構築など新たな段階へ進もうとしている。

　「被災して３年。やっと全国に広げられるようになった商品もある」

　イトーヨーカドーアリオ北砂店（東京都江東区）で８日開かれた復興支援イベントで、イトーヨーカ堂の亀井淳社長はこう話した。イベントはセブン＆アイ・ホールディングスが定期開催する東北地方の農産物を販売する「東北かけはしプロジェクト」のセールに合わせたもので、会場では工場の再稼働により全国への供給ができるようになった岩手県久慈市産のシメサバが振る舞われた。

　東北地方の農産物や加工品約１５００品目を扱うセールでは、シメサバのほか宮城県石巻市のメカブや岩手県宮古市田老地区のワカメなど、収穫や生産が震災前の水準に戻った商品を重点的に紹介した。商品は首都圏の店舗で販売され、「販路の核となってブランド再生を後押しする」（同社）考えだ。

　松坂屋上野店（東京都台東区）で開かれている東北物産展では、海藻のアカモクを使った商品がお披露目された。岩手、宮城両県の生産者が共同で認知度向上を目指しており、岩手では今年が震災後初の収穫だ。岩手アカモク生産協同組合の高橋清隆代表理事は「アカモクの知名度を上げて、浜の漁師の収入を安定させたい」と話した。

　１１日まで日替わりで復興支援イベントを実施している日本橋高島屋（東京都中央区）では、津波被害のため稲作ができなくなった田んぼで栽培した綿を使った商品を販売している。