国産自動車８社が共同研究へ　エンジンの環境対応技術で

　トヨタ自動車や日産自動車、ホンダなど国内自動車大手８社は１９日、乗用車の燃費向上や排出ガスの低減に向けた基礎研究に共同で乗り出すと発表した。欧州やインドで主流のディーゼルエンジン車の排ガスの浄化技術などに取り組む。競争力強化に向けて日本勢がタッグを組み欧州勢などに対抗する。

　８社はほかに、スズキ、ダイハツ工業、富士重工業、マツダ、三菱自動車。一般財団法人の「日本自動車研究所」も加わり、「自動車用内燃機関技術研究組合（ＡＩＣＥ）」を設立した。今後、産業技術総合研究所も加わる見込み。

　ＡＩＣＥ理事長に就任した大津啓司・本田技術研究所常務執行役員は同日の会見で、「産学官連携のスキームができれば欧州勢に負けることはない」と自信を示した。

　具体的な研究テーマは、ディーゼルの浄化技術、エンジンの燃焼技術の高度化、エンジン性能調査の３点。今年度の事業費として約１０億円を計上した。ディーゼル技術については、経済産業省が５億円を補助し、残りを自動車８社が分担する。研究については、大学や研究機関と共同で行い、成果は各社が個別に実用化する。各社固有の商品技術は共有しない。

　研究は２０２０年までに二酸化炭素排出量を１０年比で３割減らす燃料技術などを開発。エンジンの熱効率は、現状の４割前後から５割に高めることが目標。