バンダイ、米国事業戦略を転換　現地コンテンツの関連使用権獲得を強化

　玩具大手のバンダイが、米国事業の軸足を日本発のキャラクター商品の展開から、現地の映画・テレビ番組の関連商品の企画・製造販売に移す。具体策として米ディズニーの新作映画「Ｂｉｇ　Ｈｅｒｏ（ビッグヒーロー）　６」の関連玩具などの商品化権を獲得したことが１６日、分かった。今後、年間数件ペースで同種の商品化権の獲得を目指し、“現地化”の強化で赤字が続いている米国事業の立て直しを急ぐ。

　ビッグヒーロー６は、米国で１１月公開予定の映画。今回獲得した商品化権で、年末のクリスマス商戦向けに玩具など関連商品を本格展開する。

　米国では、ハリウッド映画「ＧＯＤＺＩＬＬＡ　ゴジラ」についても権利を取得し、すでに人形などを販売中。現地の映画・テレビ放送で一定の知名度が見込めるキャラクターを生かすことで、自前の宣伝費など販売関連費用を抑え、収益性を高める。これにより２０１５年３月期は、玩具などのトイホビー事業全体で前期比約７％増の２０００億円を目指す。

　同社の米国事業は、日本のテレビ番組「戦隊シリーズ」の一部を、米国向けに撮影し直した「パワーレンジャー」を現地で放映。キャラクターの知名度を自社で高め、関連商品を販売する手法を柱としていた。１９９３年にはパワーレンジャーがヒットし、キャラクター人形の販売は年間１６００万個を記録するなど、大きな成果を上げた。

　しかし、その後は米テレビ局の事情などで番組の放映機会が減り、玩具販売も低迷していた。（平尾孝）