ＯＰＥＣの価格調整機能に陰り　シェール台頭で加盟国の足並み揃わず

　石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が２７日の総会で、減産を見送った。原油価格は前回６月の総会から３割以上も値下がりしているにも関わらず、減産に向け加盟国は結束できなかった。昭和４０年代には強力な価格支配力で「オイルショック」を演出したＯＰＥＣ。だが、非加盟国である米国のシェールオイル増産もあり、価格調整役としての機能に衰えがみえている。

　「偉大な決定だ」。ロイター通信によれば、サウジアラビアのヌアイミ石油鉱物資源相は２７日の総会後に記者団にこう語り、減産見送りを評価してみせた。

　しかし、加盟国は決して一枚岩ではない。ベネズエラなどは財政を黒字にする原油価格が１バレル＝１００ドルを超えるとみられている。このため原油安で国内経済が疲弊する「逆オイルショック」に直面。財政的に余裕のあるサウジアラビアやアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）などと減産をめぐって激しく意見が対立した。

　財政力の差が加盟国の足並みを乱し、ＯＰＥＣを主導するサウジは不信感を強めている。かつて減産を決定しても、輸出収入の確保を狙ったベネズエラなどが“抜け駆け”して合意を守らなかったからだ。

　一方、米国産の原油がシェールオイル増産で世界の原油消費量の約１割を占めるなど非加盟国の存在感が高まり、ＯＰＥＣの減産効果そのものを疑問視する声もある。

　民間調査会社の伊藤リサーチ・アンド・アドバイザリーの伊藤敏憲アナリストは「減産で合意できたとしても、原油価格の下落は避けられなかった」と指摘する。供給過剰の現状ではＯＰＥＣが仮に減産しても、その穴を米国などの非加盟国が埋めてしまうからだ。

　ＯＰＥＣ加盟国だけでは価格調整が難しいと判断し、サウジとベネズエラは非加盟国のロシアやメキシコと総会前の２５日にウィーンで協議した。しかし、減産に向けた協調で一致できなかった。

　今後のＯＰＥＣの対応については、「多くの加盟国が財政的に苦しくなる１バレル＝６０ドル程度まで原油価格が下がれば、減産を迫られる可能性がある」（石油元売り大手）との見方もある。ＯＰＥＣの価格調整機能の“陰り”は、原油相場が不安定になるリスクをはらんでいる。