ソニー、中国でＰＳ４販売　任天堂も意欲　ゲーム機１４年ぶり解禁で競争本格化 (1/2ページ)

　中国本土で本格的なゲーム機販売競争が始まった。ソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）は１１日、来年１月に中国で据え置き型ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）４」などを発売すると発表。本土では事実上、ゲーム機を販売できなかったが、上海自由貿易試験区への進出を条件に１４年ぶりに解禁された。米マイクロソフトはすでに販売を始め、任天堂も進出に意欲をみせている。

　ＳＣＥは同日、上海で開いた会見で、来年１月１１日にＰＳ４と携帯型の「ＰＳヴィータ」を発売すると公表。価格はＰＳ４が２８９９元（約５万６０００円）、ヴィータが１２９９元（約２万５０００円）とした。マイクロソフトが９月末に投入した「Ｘｂｏｘ　Ｏｎｅ」は３６９９元。

　任天堂の岩田聡社長は中国展開について、「特区でビデオゲームのビジネスができるようになったのは注目すべきことだ」と意欲を示す。ただ、具体策は明らかにしていない。

海賊版の問題もくすぶるが、巨大市場としての潜在性は高い