昨年のスーパー売上高、増税響き０．６％減…１５年は「力強さ戻る」

　日本チェーンストア協会が２１日発表した２０１４年の全国スーパー売上高は、既存店ベースで前年比０．６％減となり、１９９７年以来、１８年連続で前年を下回った。４月の消費税増税による消費低迷の長期化や、夏場の悪天候などが響いた。

　商品別では「衣料品」の落ち込みが５．４％減と大きかった。家電製品や日用雑貨品などの「住関品」は０．４％減だった。「食料品」は０．１％増と、微増ながら前年を上回った。

　時期別にみると、１～３月期は増税前の駆け込み需要で前年同期比３．６％増と高かったが、４～６月期は３．４％減と大幅マイナス。７～９月期は１．０％減で、１０～１２月期は１．５％減と持ち直したものの、マイナスが続いている。

　同時に発表された１２月単月は前年同月比１．８％減と、９カ月連続で前年実績を下回った。

　会見した同協会の井上淳専務理事は、１５年について「消費税の再増税が延期され、賃上げや雇用増が期待できる。消費に力強さが戻るだろう」と話した。