「百円玉」問題は業界が抱える大きな問題だ。利用者からみると両替の手間がかかり、途中で百円玉がなくなったのを機にゲームをやめる場合もある。運営側からみても、両替機への供給や集金の作業が負担になっていた。そして、消費税増税や物価上昇にも対応は難しい。1回100円のゲームを値上げしようとすれば、200円にせざるを得ないからだ。電子マネーにすれば、古い型のゲームを安くするなどの価格設定を自由にできる。ショッピングセンター内の施設では、商業店舗のセールや記念日などに合わせて、ゲーム料金を下げることも可能だ。
このため、各社はこれまでも対応を模索してきた。09年に独自の電子マネー「PASELI(パセリ)」を導入したコナミも今月、利用金額に応じたポイント付与を今春から始めると発表した。