経営資源集中へ、合従連衡が加速　トヨタ・マツダの業務提携

　自動車業界では環境技術など分野ごとに手を結ぶ「合従連衡」が加速している。無駄な投資を抑えながら自社の弱点を補い、経営資源を得意分野に集中する狙いがある。

　独ダイムラーによる米クライスラー買収など、１９９０年代後半から相次いだ大型再編に代わり、現在主流になっているのが、分野ごとに協力する緩やかな提携だ。経営の独立性を保つため、出資も少額にとどめるケースが多い。

　日産自動車のカルロス・ゴーン社長はトヨタとマツダの提携強化について「業界で合従連衡は進んでいる。予想外ではない」と指摘する。

　環境技術や安全装備、自動運転－。開発分野は多岐にわたる。ただ、巨額の投資がかかるうえ、次世代技術などは「開発に時間が必要で、本命も見極めにくい」（大手幹部）。

　このため、各社は他社との提携で不足部分を補おうとしている。燃料電池車（ＦＣＶ）については、トヨタは独ＢＭＷ、日産もダイムラーなどと共同開発を進める。日産・仏ルノー連合とダイムラーが小型車やトラックの開発・生産で協力したり、マツダが伊フィアットと少量生産のスポーツカーで提携したりするケースもある。

　マツダは、筆頭株主だった米フォード・モーターがリーマン・ショック後に株式を放出、独立路線を余儀なくされた。エンジンの効率化などに経営資源を集中した結果、販売は回復したが、次世代エコカーの開発などには手が回りにくい。

　一方、トヨタは独フォルクスワーゲングループと世界首位を争ううえで提携戦略の重要性は増している。

　マツダにとって、ディーゼルエンジンなどのスカイアクティブ技術は“虎の子”だ。自社の強みを残しつつ相乗効果を発揮できるか、各メーカーの経営陣の手腕が試されている。（田村龍彦）