ソニー、分社・効率化で反転攻勢なるか　「安定志向」の現経営陣にＯＢ懸念も (1/4ページ)

　■【革新　ソニーの“苦闘”】（中）「安定志向」　独創性なくなる懸念も

　２０１４年春、ソニーのテレビ事業ナンバー２だった高木一郎（現ソニービジュアルプロダクツ社長）は、トップの今村昌志（現ソニー執行役）に念を押した。「これで駄目なら、撤退かもしれません。覚悟を決めましょう」。世界最大の家電量販店ベスト・バイとの連携に最後の決断を促したのだ。

　特定の販売店との関係強化は別の販売店との関係を損なう恐れがあり、慎重にならざるを得ない。ところが、ソニーはベスト・バイと提携し、昨年５月から北米約１０００店のうち約３５０店に約５０平方メートルの専用売り場を設けた。

　確実に利益を出す

　テレビ事業は韓国、中国勢との競争が激しい。かつて、ソニーは販売数量の拡大を目指したが、値下げ合戦に巻き込まれ採算が悪化した。その反省から、フルハイビジョンの４倍の解像度を持つ「４Ｋ」など高付加価値の商品を軸に、確実に利益を出す方針に転換した。

社内に漂う「おごり」や「緩み」を一掃するため、吉田は大なたを振るった