この流れを後押ししているのが格安SIMカードの普及だ。総務省が5月、契約した通信社の回線しか使えないようにスマホを制限する「SIMロック」の解除に対応するよう各社に義務づけたことで認知度が急上昇した。さらにMVNO(仮想移動体通信事業者)の価格競争で月間基本料金が引き下げられMNP(番号持ち運び制度)で乗りかえるハードルが下がっている。
ヨドバシカメラ全店における7月15日から3週間のSIMカード合計販売数でFREETELは首位に立った。データ通信を月額299円から利用できる衝撃的な価格設定も一因だが、消費者目線を意識したプランの影響が大きかったという。
「格安SIM自体の認知度は向上しているが、自分が1カ月間に使うデータ通信量を把握して契約プランを選ばないとお得にならない場合もあることを知らない方が多い。そこで、使ったデータ通信量に応じた料金を支払うというシンプルで安心感のあるプランを打ち出したFREETELに人気が集まった」(石川さん)。
さらにFREETELはヨドバシカメラ主要11店舗のカウンターで音声通信対応SIMの新規開通とMNPに対応しており、28日から錦糸町店を対応店に加えて購入者の利便性を高める取り組みを進めている。新星FREETELの“奪首”は格安SIMは携帯に詳しい人が購入するものという先入観にとらわれず、ライト層の取り込みに成功した結果だと言えそうだ。