大手７商社、資源割合で明暗　伊藤忠は過去最高益、４社が２桁減益

　大手商社７社の２０１５年９月中間連結決算が６日、出そろった。資源価格の急落で、三菱商事や三井物産、丸紅、豊田通商の４社の最終利益が２桁減益だった。同日発表した三井物産の９月中間期の最終利益は鉄鉱石や原油下落が響き、前年同期比４１．３％減の１３０６億円と落ち込んだ。三菱商事も３９．３％減の１５４９億円だった。

　一方、住生活・情報などの非資源が好調な伊藤忠商事は３９．８％増の２１２７億円と中間期で過去最高益を更新し、収益に占める資源割合で明暗が分かれた。

　米シェール開発の失敗で前年同期に最終赤字だった住友商事は、メディア事業の好調などで黒字を計上、双日も航空関連が伸び増益だった。

　同日会見した三井物産の松原圭吾常務執行役員は「資源価格の低迷は長引く」とした上で、引き続き長期の視点で資源投資を進める考えを示した。

　通期の最終利益見通しは、三菱商事と豊田通商が下方修正。「原料炭など想定外の資源価格の下落」を理由に、三菱商事が従来予想の３６００億円から３０００億円（前年同期比２５．１％減）に引き下げた。豊田通商も資源など減損計上で従来予想の半減の３５０億円（４８．２％減）に修正した。伊藤忠商事は３３００億円の最終利益予想を据え置き、最終利益で初の業界首位に躍り出る可能性がある。