【トヨタ減収減益】円高で打ち消される収益改善効果　お家芸のコスト削減でどう対抗

　トヨタに再び試練が訪れている。堅調な世界販売から生まれる利潤が、円高にむしばまれているからだ。年初からの急速な円高進行という逆風に、“お家芸”とするコスト削減で、どこまで立ち向かえるか。トヨタの底力が試されている。

　「原価改善の徹底で、収益力を高められるよう努力する」

　大竹哲也常務役員は４日の会見で、一段のコスト削減に全社一丸で取り組む姿勢を改めて強調した。

　トヨタの場合、対ドルで１円円高が進むと、営業利益が年間４００億円押し下げられる。平成２８年４～６月期の営業利益の増減要因をみても、為替影響が２３５０億円の減益要因となり、原価改善や営業努力による１７５０億円の増益要因が打ち消された。２９年３月期の試算では、円高だけで１兆１２００億円の利益が吹き飛ぶという。

　トヨタのグループ販売は欧州、アジアなどを中心に好調が続く。しかし、販売台数増に伴う収益改善効果は、円高でいとも簡単に減殺されてしまう。

　円高が制御できない以上、為替変動に対応するためには生産の海外移転も選択肢となる。だが、生産態勢の「見直しには時間がかかる」（大竹氏）のが実情だ。為替変動へ耐性を強める最大の方策は、乾いた雑巾を絞るような、さらなるコスト改善しかない。

　トヨタは、将来の成長につながる研究開発費は削らない姿勢を堅持した。部品コストや営業費用の効率化など地道な改善の積み上げで、どこまで為替影響を吸収できるかが、業績改善のカギを握る。（今井裕治）