不況の造船、生き残りへ再編　三菱重は協議、川崎重撤退も　中韓勢も苦戦 (1/3ページ)

　国内の造船業界で再編につながる動きが広がっている。三菱重工業が今治造船（愛媛県今治市）など３社と商船事業での業務提携の協議を進めると発表。川崎重工業も船舶海洋事業を抜本的に見直す方針を示す。背景には中国、韓国メーカーとの競争激化や世界的な造船市場の低迷があり、国内メーカーは生き残りを懸け今後の在り方を模索している。

　世界で余る船

　「グローバル市場における競争力強化を加速する」－。三菱重工は８月３０日、建造量で国内首位の今治造船のほか、大島造船所（長崎県西海市）、名村造船所（大阪市）の３社と提携協議に入ったことを明らかにした。

　提携の内容次第では、ＪＦＥホールディングスとＩＨＩのそれぞれ傘下の造船会社が、２０１３年に経営統合して誕生したジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）以来の再編となる可能性がある。

　日本は１９５６年に船の建造量で世界トップに躍り出ると、９０年代まで高いシェアを維持してきた。だが２０００年代に入ると規模やコストで競争力のある中国、韓国勢が急速に台頭。近年は中韓の背中を追う展開となっている。

「今は船の需要に対し建造能力が過剰な状態」