
ミドリムシ由来の国産バイオ燃料計画の始動をアピールするユーグレナの出雲充社長(左から3人目)ら【拡大】
各社が開発を急ぐのは藻類がエネルギー源として食料競合しないことに加え、二酸化炭素(CO2)の増加防止など地球環境保全にも役立つとの見立てがある。というのも藻類は成長段階で光合成を行い、CO2を吸収するため、燃料としていくら燃やしても、実質的にCO2の排出量がゼロと見なされるためだ。
低コストが普及の鍵
幅広い業種で研究が進む藻類燃料だが、実用化に向け共通課題となるのがコストだ。デンソーのバイオ燃料は、現状の生産能力では1リットル当たり600円以上と、既存の燃料と比べ大幅に高い。コストを下げるには、藻を大量培養するのがもっとも近道だ。このためデンソーでは、培養槽を現在の3つから7つに増設するなど大量培養への検討を急ぎ、実用化段階では1リットル当たり100円台を目標に据える。DICも、大量培養をにらんで、日照時間の長い米国での研究を進める。低コストの生産技術が確立されれば半永久的に補助的なエネルギー源になる可能性も秘めるだけに、持ちうる知恵や技術を駆使し、どこまで安くできるかが、普及への鍵を握ることになる。