MM総研がまとめた2016年の携帯電話出荷台数調査によると、従来型携帯電話(ガラケー)が前年比18.9%減の664万台で2年連続のマイナスとなり、過去最低を更新した。一方、スマートフォンの出荷台数は同1.5%増の2942万台と12年に次いで過去2番目の台数を記録した。昨年初めてマイナスとなった米アップルは昨年9月発売の「iPhone(アイフォーン)7」が好調で前年比7.3%増の1591万台と2年ぶりにプラスに転じた。
ガラケーの大幅減少を受け、スマホの台数は2942万台と12年の3042万台に次ぐ過去2番目となった。ただ携帯大手3社のスマホ出荷台数は同3%減の2676万台と、総務省の「実質0円」規制で減少。その一方、格安スマホ事業者などが販売するSIMフリースマホは同88.5%増の266万台と大幅増となった。
メーカー別出荷台数では、アップルが5年連続で首位。次いでソニー、京セラ、シャープ、富士通と国内メーカーが並んだが、富士通を除く3社が前年比で2桁のマイナスだった。MM総研の横田英明研究部長は「アップルは、アイフォーン6から7への買い替えが年末にかけて想像以上に増加したことでプラスとなった」と説明している。横田氏は17年の端末出荷について「大手3社と大手のサブブランドのワイモバイルとUQコミュニケーションズ、仮想移動体通信事業者(MVNO)の3者間競争が激化する」と予測した。