ＩＣＴ活用でビジネス創出　東京五輪に向けスポーツ活性化 (2/2ページ)

　画像処理・解析や機械学習ができる機能を活用したアプリをインストールしたスマートフォンなどで、ボール周辺を真上から撮影すると、自動でボール間の距離が表示される。撮影する際にはデバイスを水平にするほか、画面をタップした際に手ぶれを起こさないことが必要だが、同社は水平でないときに画面上と音で警告する仕組みや自動シャッター機能を採用した。

　今後は、ボッチャメジャーの画面を大会会場の大型スクリーンに投影するなどにより試合コートと観客席との距離を縮め、試合を盛り上げることも検討していく。

　日立ソリューションズも、ファンの特性や行動履歴を分析しリピート率向上のための施策を提案する顧客情報管理（ＣＲＭ）サービスを、プロ野球のヤクルト球団やオリックス野球クラブなどに提供。ファンクラブ会員の増加や選手グッズの売り上げ増などの効果があった。

　経済産業省のスポーツ未来開拓会議の中間報告によると、国内のスポーツ市場規模は、１２年の５兆５０００億円から２０年には１０兆９０００億円に拡大すると試算。一般社団法人情報サービス産業協会（ＪＩＳＡ）の原孝副会長は「ＩＣＴとスポーツビジネスの領域を広げ、新しいマーケットを開拓したい」と話している。