マツダ、３１年に燃費３割高めた新型エンジン　３７年までに自動運転を標準装備

　マツダは８日、次世代の環境・安全技術の導入計画を発表した。ガソリン車では、燃焼効率を高めて燃費を現行比３割向上させた新型エンジンを平成３１年から導入。電動化車両ではトヨタ自動車と共同開発する電気自動車（ＥＶ）を３１年に発売するほか、エンジンを発電に使うハイブリッド車（ＨＶ）を３１年以降に投入する。自動運転技術も３７年までに標準装備し、環境と安全の両輪で顧客を囲い込む。（今井裕治）

　マツダが環境対応車の目玉として打ち出すのが新型エンジンだ。空気とガソリンを混ぜた後、圧力を高めて発火させる方式を採用。点火プラグを使う従来方式に比べ排ガスを抑えられ、大気汚染物質を減らせるのが特徴だ。同方式の実用化は世界初で、マツダは順次、主力車種に搭載する。

　排ガス抑制を理由にフランスや英国は５２年にガソリン車、ディーゼル車の販売を禁止する方針を打ち出した。こうした逆風下でマツダが新型エンジンを投入するのは「新興国を中心に総台数としては内燃機関（ガソリン・ディーゼル車）が増えていく」（小飼雅道社長）とみているからだ。

　マツダは、４７年段階でも世界の８５％の車両で内燃機関が使われるとの試算に基づき「内燃機関の抜本的な改善」（藤原清志専務執行役員）に取り組むことが、大気汚染対策に最も効果的だと判断した。マツダは今回の新型エンジンを電動化技術と組み合わせて、米国や中国で強まる環境規制にも対応する方針だ。

　自動運転については３２年に実証実験を始め、３７年までに標準搭載する。マツダの自動運転は意識喪失などで運転手が操作できなくなった場合に発動し、安全な場所に自動で停車する。

　マツダの２９年３月期の世界販売台数は１５６万台。今後は年５万台増やすのが目標で、環境と安全技術を拡販の強力な武器とする。