
航空機内で360度全方位に広がるVR動画を視聴するイメージ(日本航空提供)【拡大】
旅行そのものをVR化するという「究極の旅行疲れ防止」に舵を切る動きも。ANAホールディングス傘下の旅行会社、ANAセールス(東京都中央区)は、ツアーに参加できない両親や祖父母にVR機器を送り、子や孫である参加者が旅行先で撮影した360度カメラの画像などで、一緒に旅行しているような体験ができるサービスを9月から試験的に実施している。
欧米客の需要喚起
政府は2020年に訪日客数4000万人の目標を掲げるが、目標達成にはビザ(査証)発給要件の緩和や航空路線の拡充が進んだ中国やアジア地域以外からの誘客が不可欠。VRで娯楽が充実すれば長時間移動が必要な欧米客需要の喚起にもつながる。
阪急交通社と日航の実験などに参画したVRベンチャーのVRize(ブイアライズ、東京都港区)の中村拓哉最高執行責任者(COO)は「京都の紅葉など風光明媚(めいび)な日本各地の魅力をシーズンオフでも見せられれば、訪日客のリピーター獲得にもつながる。ツアー価格の上積みも可能だ」とメリットを話す。(臼井慎太郎)