ＥＶ共同開発で効率化
一方でマツダは１７年、トヨタと資本提携し、ＥＶの基幹技術を共同開発することで合意した。一見、基本姿勢と矛盾しているようにみえるが、実はこれこそ、エンジン車の追求に不可欠な戦略だ。米カリフォルニア州や中国では、ＥＶや水素を燃料として使う燃料電池車（ＦＣＶ）など、ＣＯ２を排出しないＺＥＶを一定割合、販売することが義務づけられる。このため、ＥＶを無視するわけにはいかないが、「他社との共同開発なら、投じる経営資源を抑えられる」（関係者）。
得意分野のエンジンを磨き、ＥＶについても手当てするというマツダの戦略は理にかなっている。ただ、ＥＶシフトがどのようなスピードで進むかは予測が難しい上、競争環境も厳しい。環境問題への姿勢についてマツダの主張が正当でも、中国などは自国のＥＶ産業育成を視野に、規制を強めていく可能性が高い。勝ち残りに向け、緻密な経営戦略と確実な実行が迫られる正念場は続きそうだ。（高橋寛次）