全国でゴルフ場の倒産が急増している。今年４月時点で既に１３件に上り、リーマン・ショックがあった２００８年を上回るペースだ。背景には若者のゴルフ離れによる利用者数の低迷があるほか、施設整備などのため会員がゴルフ場に預けた「預託金」の償還に対応できず廃業を選ぶケースも多い。東京五輪の競技に採用されるなど追い風もあるだけに、業界は若年層のファン獲得に改めて力を入れている。
宮城県石巻市内のゴルフ場「石巻オーシャンカントリー倶楽部」跡地。周囲はフェンスに囲まれ、グリーンには芝が伸びていた。１２年５月の閉鎖後は敷地に太陽光発電のソーラーパネルが設置され、ゴルファーが腕を競った面影はない。
「私もあのゴルフ場の会員で仕事関係の人とよく回ったが、つぶれてからは一度も行っていない。時代の流れなのか、さみしいね」
石巻市のゴルフ用品店元経営者、内海将幸さん（４９）はつぶやく。こうした光景は、今や日本全国で見ることができる。
リーマン時超えか
帝国データバンクの調査によると今年のゴルフ場倒産件数は昨年１年間の１２件を既に上回っており、このペースで増加すれば倒産が高水準で推移した０８年の２８件を超える可能性がある。
同社が経営状況を把握できた全国のゴルフ場約９５０社のうち、１７年は３７．１％の３５３社が減収。日本ゴルフ場経営者協会がまとめた１７年のゴルフ場利用者数は延べ８６５５万６０００人（速報値）にとどまり、ピークだった１９９２年度（１億２３２万５０００人）の８割強まで落ち込んだ。
ゴルフ人口が減退した最大の要因は、若年層に裾野が広がらなかったことによる愛好家の高齢化だ。初心者用でも道具一式そろえれば５万円前後はかかる上、プレー費用も他のスポーツに比べ高額。道具を積んで郊外のゴルフ場に向かうのに欠かせないクルマを持たない若者も多い。同協会は「利用者の５人に１人は６５歳以上。このままでは先細りだ」と危機感を募らせる。
