この夏にインドネシアのジャカルタで開催された第１８回アジア競技大会（アジア大会）ではエレクトロニック・スポーツ（ｅスポーツ）がデモンストレーション競技として開催され、そのうちサッカーゲームである「ウイニングイレブン２０１８」において日本チームが優勝し金メダルに輝いた。いわゆる「ビデオゲーム」を複数のプレーヤーで対戦して争われるｅスポーツは、２２年の次回アジア大会では正式競技として取り入れられるという。（ＧＢＬ研究所理事・宮田正樹）
スポーツと名付けられてはいるが「ｅスポーツ」として行われるゲームは、対戦型のゲームであればスポーツに限らず、カードゲーム、戦闘ゲーム、パズルゲームやロールプレイングゲーム（ＲＰＧ）など、その幅は広い。インターネットの普及とともに拡大してきた「ｅスポーツ」の市場は世界中で３億８５００万人以上の視聴者がいるとされている。
賞金総額が１億円以上となる大規模な大会もあり、プロのプレーヤーは大会賞金のほか、スポンサーによる援助やキャンペーン出演料などを収入としており、中には、年収が１億円を超えるプレーヤーもいるという。
仮想チームを結成
ｅスポーツとは別に、欧米では「ファンタジー・スポーツ」と呼ばれる架空のスポーツチームを作成するシミュレーションゲームも盛んである。サッカーや野球、アメリカンフットボール、バスケットボールなどリアルなリーグスポーツの中から自分で選択した選手からなるチームを結成し、同じようにチームを結成した相手と対戦するのだが、当該リーグスポーツの実際の試合の結果が反映され、勝敗が決まる仕組みになっている。実在する選手を集めてチームを作るので、その選手のシーズン中の実際の成績が連動し、野球なら「ホームランを打ったら１ポイント」「三振を奪ったら１ポイント」といった形で得られるポイントの合計で勝負するのだ。
ファンタジー・スポーツは無料で提供されるものと、参加料を取って成績優秀者に賞金を還元するものに大別される。従来のファンタジー・スポーツは実際の競技の公式戦に沿って行われ、シーズンを通して戦うタイプが主流であった。数カ月間にもわたるシーズン中、選手の調子や成績を見続け、分析を行い、登録メンバーを入れ替えるには高い知識と情報分析力を要することになる。
ところが、アメリカにおいてデイリー・ファンタジー・スポーツ（ＤＦＳ）と呼ばれ、１試合だけを対象に安価な参加料（５～２５ドル程度）を支払えば参加でき、簡単に換金できるタイプのものが０７年に開発され、１４年頃から一気に参加者を拡大していった。ファンタジー・スポーツ事業協会によると１６年のファンタジー・スポーツの北米（アメリカ・カナダ）市場は、売り上げ７２．２億ドル、競技人口は５９３０万人に上るという。
賭博疑惑が浮上
ファンタジー・スポーツの急拡大に寄与したＤＦＳだが、半面、「賭博ではないか？」という法的リスクを持ち込むことにもなった。
従来のファンタジー・スポーツは勝者に賞金が下されても、情報分析という技量に基づいたゲームということで、賭博には分類されないという解釈が一般的だった。ところが、１試合だけで勝負がつくＤＦＳは本当に「技量に基づく」と言えるのかどうかという点で疑問が呈されたのだ。アメリカでは、１９９２年に成立した連邦法により、ネバダ州、モンタナ州、デラウェア州、オレゴン州の４州以外では、スポーツ賭博を禁じているため、ＤＦＳが賭博として他の全州で禁止される恐れは十分あったのだ。
しかし、ＤＦＳ業者にとって幸いなことに、今年５月にアメリカ連邦最高裁判所が、この連邦法は違憲であるとして、「スポーツ賭博の規制は州政府が行うべきである」という判断を下した。したがって、ＤＦＳを規制するかどうかの判断は各州に委ねられることになった。日本においてＤＦＳ形式のファンタジー・スポーツが認められるかというと、かなりハードルは高そうだ。
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【プロフィル】宮田正樹
みやた・まさき 阪大法卒。１９７１年伊藤忠商事入社。２０００年日本製鋼所。法務専門部長を経て、１２年から現職。二松学舎大学大学院（企業法務）と帝京大学（スポーツ法）で非常勤講師を務めた。