前会長のカルロス・ゴーン容疑者逮捕に揺れる日産自動車は９日、主力の電気自動車（ＥＶ）「リーフ」に航続距離を大幅に延ばした高性能モデルを追加すると発表した。ゴーン容疑者が敷いたＥＶ開発に集中する路線を継承する方針も示した。ゴーン容疑者の逮捕後の商品発表会は初めて。ＥＶはじめ次世代車をめぐる開発競争が激化する中、技術の優位性を維持できるのか。日産の手腕が問われている。
逮捕後初の発表会
高性能モデル「リーフｅ＋（イープラス）」は２３日に国内で販売を始め、今春以降には欧米にも順次投入する計画だ。
新型モデルは、２０１７年１０月に発売した２代目リーフとほぼ同じ容積に、従来の約１．５倍の６２キロワット時のリチウムイオン電池を搭載することで、力強い加速を実現。１回の充電で走れる航続距離も、２代目から約４割増の４５８キロに延ばした。
発表会では災害時を想定し、ＥＶに蓄えた電力を洗濯機や電気コンロなどに給電するデモンストレーションも披露。１日の消費電力量が約１０キロワット時とされる一般家庭の場合で、ＥＶが賄える電力を従来の３日分から４日分に増やした。希望小売価格は４１６万２３２０円から。
９日に横浜市内で開いた発表会で、日産のダニエレ・スキラッチ副社長は「ＥＶのリーダーとしての地位を維持してきた。この成功で満足することは決してない」とゴーン容疑者のＥＶ路線を引き継ぐ決意を述べた。
ゴーン容疑者は、競合他社が懐疑的だったＥＶを「次世代エコカーの本命」といち早く位置づけて開発を加速。１０年にはリーフを日本と米国に投入。仏ルノーや三菱自動車を合わせた企業連合のＥＶ世界販売は１７年末に累計５４万台に達した。
１６年度までに達成するとしていた累計１５０万台には遠く及ばなかったが、世界で活発化する電動化の流れをリードする形となった。
優位続く保証なし
国内では１６年に、エンジンで発電しモーターだけで駆動する独自技術「ｅパワー」の搭載車を投入し、販売拡大の原動力に育成。世界最大のＥＶ市場に躍り出た中国では、２２年までにＥＶなどの電動車を２０車種以上投入する計画を打ち出した。
ただ、異業種も巻き込んで次世代車をめぐる開発競争が過熱する中、リーフで培った技術の優位性が続く保証はない。今後は自動運転技術などでも差別化を鮮明にするほか、マーケティング力で顧客との距離を縮める課題も突きつけられている。（臼井慎太郎）