基本計画を起爆剤に
１７年に策定された第２期スポーツ基本計画では、５．５兆円規模のスポーツ市場を２５年までに１５兆円に伸ばすとする。実現にはなかなか厳しい数字だが、ゴールデン・スポーツイヤーズに起爆剤としての期待は大きい。とりわけＷＭＧは「する」スポーツの増大を図る視点から注目される。２１年５月１５日から３０日までの１６日間、鳥取や徳島を含む関西広域８府県４政令都市で開催され、１５０カ国・地域から５万人の選手、２０万人の来場者、約１５００億円の経済波及効果が見込まれる。スポーツ用品や施設使用拡大に加え、スポーツツーリズムの広がりや地方活性化を呼び込むとみる。
日本は目下、こうした国際競技大会誘致に積極的だ。既に２６年には愛知県と名古屋市が共同して第２０回アジア競技大会の開催が決まっている。日本では１９５８年東京、９４年広島に続く３度目の開催で、１６２５億円の経済効果を見込む。また、来年決定される２０２３年女子サッカーのＷ杯招致にも手を挙げており、令和はスポーツが花開く時代になることだろう。
ただ、このためにはスポーツ界の改革が進まなければならない。組織、人材、制度などの刷新が求められる。
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【プロフィル】佐野慎輔
さの・しんすけ １９５４年生まれ。富山県高岡市出身。早大卒。産経新聞運動部長やシドニー支局長、サンケイスポーツ代表、産経新聞特別記者兼論説委員などを経て２０１９年４月に退社。笹川スポーツ財団理事・上席特別研究員、日本オリンピックアカデミー理事、早大非常勤講師などを務める。著書に『嘉納治五郎』『金栗四三』『中村裕』『田端政治』『オリンピック略史』など多数。