ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の経営再建には、今後世界的な需要拡大が見込まれる有機ＥＬパネルを量産化できるかが鍵を握る。有機ＥＬは液晶よりも薄型化しやすい優位性があり、外部の出資を受けて量産化を目指す戦略を描く。ただ「ＪＤＩの量産化に残された時間は少ない」（業界関係者）のが実情で、出資で得られる資金で局面打開につなげられるかどうかが焦点だ。
業界では米アップルがスマートフォンの製造で従来の液晶パネルに見切りを付けて、来年秋には多くのスマホの画面を有機ＥＬに切り替えるとの噂が飛び交う。ＪＤＩは有機ＥＬを早期に量産化を実現して、収益の上がる事業に育て上げたい意向だ。月崎義幸社長は「（出資する中国のファンド側から）他社にない独自技術で期待値が大きい」と説明。中国ファンド側の交渉代表も「短期間で、世界市場での有機ＥＬの主導的な地位を確保できる」との声明を出した。
量産化によりスマホ向けの有機ＥＬで圧倒的なリードを続ける韓国のサムスン電子を追い上げる方針だが、豊富な資金力で開発投資を続ける中国企業も参戦し、競争環境は激しさを増している。中堅証券のアナリストは「アップルが中韓企業の技術覇権を嫌がってＪＤＩを採用するなど一発逆転がないと厳しい」と見通している。