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車以外も呼び込み「未来」示せるか 東京モーターショー24日開幕

 2年に1度の自動車の祭典、東京モーターショーが24日に開幕する。世界的に存在感が低下するモーターショーだが、主催の日本自動車工業会(自工会)は異業種を呼び込む方針に転換。電動化や自動運転など次世代技術開発が進むなか「モビリティー(移動)のテーマパーク」として車に限らない未来生活をみせる場とし、入場者を前回比3割増との高い目標を掲げて自動車産業復権を狙う。

 「わくわくする未来のモビリティーの姿を表現するには自動車業界だけでは限界がある」。自工会の豊田章男会長は脱皮の理由をこう語る。入場者数は平成3年にピークの201万人を記録後、右肩下がり傾向で前回29年は77万1千人に。200社割れが続く出展社離れは海外勢で顕著で、今回の出展は独メルセデス・ベンツや仏ルノーなど一部。ポルシェのように独自イベントを行う社もある。

 大きな要因は、インターネットで最新情報が発信・収集でき、わざわざ会場を訪れる消費者が減ったことだ。消費動向が単なるモノの購買から体験型サービスへ比重を移すなか「販売促進の手段としてのモーターショーの意味合いはかなり薄れてきた」と豊田氏は言う。東京に限らず、9月の独フランクフルトモーターショーは日本勢出展がホンダだけで、ドイツ企業も展示が小規模になった。仏パリ、米デトロイトでも似た傾向だ。

 そこで、来年に五輪が控える東京でのモーターショー復権に自工会が掲げたのが「オールジャパンで未来生活をみせる体感型」とすることだった。移動に関する近未来生活の体験エリア「フューチャーエキスポ」は通信、電機大手などがメインで、車関連は一部だ。

 萌芽は以前からあった。

 豊田氏はトヨタ自動車社長として昨年1月、米国で「車をつくる会社を超え、人々の移動を助ける『モビリティカンパニー』へ変革する」と宣言したが、発表の場に選んだのは家電見本市「CES(セス)」。CESは自動運転やAI(人工知能)関連企業も出展。体験型デモンストレーションを増やすなどしたことで、拡大基調にある。

 「車が中心になれば100万人集められることを見せたい」(豊田氏)と日本最大の産業として存在感を示す狙いもある。

 今回は会場が、例年使う東京ビッグサイトの一部が五輪準備中のため、橋をはさんで2地区に分割された。橋を電気自動車の試乗エリアにし、新会場に子供向け職業体験テーマパーク「キッザニア」を置いたほか、高校生以下を入場無料にするなど、若者や家族連れを呼び込む工夫も重ねた。成否が注目される。

 ショーは11月4日まで。10月24日に開会式があり、一般公開は25日から。

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