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アパレル大手、ネット通販で働く女性に的 実店舗販売は苦境

 オンワードホールディングスや三陽商会、レナウンなど、百貨店を主戦場としてきた大手アパレル各社の苦境が目立つ。相次ぐ百貨店閉店や顧客の高齢化で販売環境が悪化。各社はインターネット通販に注力し始めており、オンワードが11月に発表したネット専用ブランド「アンクレイヴ」は会員制交流サイト(SNS)を中心に発信し、店舗に来ない多忙な働く女性層を狙う。

 オンワードは10月、採算改善へ数百店舗の閉鎖を公表した。関連費用がかさみ2020年2月期の連結最終損益は240億円の赤字を見込む。一方、直営のネット通販は19年8月中間決算の売り上げが前年同期比34%増と好調だ。「アンクレイヴ」はジャケットやスカートなど上下セットを主力に20年春から展開する。保元道宣社長は「これまで拠点を増やしてきたが、量より質だ。選択と集中で新しい成長市場を獲得したい」と話す。

 三陽商会は15年6月、英国の高級ブランド「バーバリー」の販売契約が切れると売上高が激減。人員削減やブランド整理を重ねているが、20年2月期の最終損益予想は15億円の赤字。赤字は4年連続だ。初のオーダースーツ事業を9月に始め、ネットでも注文できるようにした。

 「ダーバン」などを手掛けるレナウンも、19年8月中間決算の最終損益は18億円の赤字だった。百貨店の販売比率が50%を超えており、ネット通販を23年に10%に上げる目標を掲げている。月5280円からの月額制でスーツを利用できるサービス「着ルダケ」も始め、百貨店を訪れない層にアピールする。

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