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農作業の効率化へ 大手農機メーカーが自動運転開発競う

 大手農機メーカーが、自動運転機能を搭載した田植え機やトラクターの開発を競っている。高齢化に伴う熟練農家の減少で経験の少ない若手就農者が増えていることが背景にある。農地集約による大規模化で、農作業の効率化が求められていることも一因だ。導入が進めば、農業従事者の負担軽減や、技術習得にかかる時間や人件費の削減につながると期待される。

 ヤンマーアグリ(大阪市)は、衛星利用測位システム(GPS)を使い稲の苗を真っすぐに植えられる「直進アシスト田植機」を2020年1月に発売する。自動運転機能を搭載した農機は、同社として4機種目となる。ぬかるんだ水田の中で真っすぐ苗を植えるには熟練したハンドル操作が必要。折り返し地点では手動で旋回しないといけないが、出発点と終点を登録すると自動で走行し苗を植えてくれる。

 クボタは、同様の機能が付いた田植え機を16年から販売している。売り上げは年々伸び、大規模農家向けでは従来型の機種よりも売れるようになった。コンバインやトラクターなど他の主要農機での商品拡充も進めている。

 井関農機も18年12月、人が現場で監視しながら無人で作業できるトラクターを発売した。

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