関西でカジュアルな服装での勤務を認める大手企業が相次いでいる。背景には、ストレスなく自然体で勤務できる職場づくりを進めて仕事へのやりがいを高めるとともに、斬新なアイデアの創出につなげようとの狙いもあるようだ。生産性向上や残業時間の短縮効果も期待できることから、今後採用する動きも出てきそうだ。
ダイドーグループホールディングス（ＨＤ）は全社員約４０００人を対象に、ビジネスウエア着用のルールを原則撤廃した。社員からは「スーツだとストレスを感じていたが、気持ちが楽になった」「これまで私服には興味がなかったが、会社で着る服を選ぶようになってからはプライベートで着るものも気にするようになった」など評価は上々のようだ。
特に男性社員はスーツ姿からは知ることができないセンスや着こなしが分かり、服の話題からコミュニケーションが活性化するといった利点もあるという。
パナソニックは２０１８年から本社で服装を自由化した。三井住友銀行は今年９月から本部勤務の約７０００人を対象にドレスコードをなくした。三井住友銀の担当者は「社員が前例や常識にとらわれずに、新たなチャレンジができる環境をつくるのが目的」と効果に期待を寄せている。