トヨタ自動車が５日発表した中国市場における１月の新車販売は、前年同月比１．２％減の１４万５３００台だった。マツダは８．２％減の２万９６３台だった。春節（旧正月）の大型連休で販売店の営業日数が少なかった。新型コロナウイルス感染による肺炎拡大も客足に影響した可能性がある。
肺炎の影響は２月に入って一層深刻化している。自動車各社の業績を圧迫するのは確実だ。トヨタは２０１９年に過去最高販売台数を記録、マツダも１９年末に復調の兆しを見せていた。
トヨタの今年１月は、セダン「アバロン」や、スポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「ＲＡＶ４」が好調だったが、全体をカバーしきれなかった。
他の日系自動車大手は、日産自動車とホンダが近く、順次業績を発表する予定だ。
中国の新車市場は、米中貿易摩擦の影響で１９年に前年比８．２％減となった。２０年も２％の減少が見込まれているが、新型肺炎でさらに縮小する可能性が出てきた。
マツダの藤本哲也常務執行役員は５日の決算会見で「中国で生産する部品は在庫を一定確保しているが、別の地域での代替生産も検討する必要がある」と述べた。
ＳＵＢＡＲＵ（スバル）の岡田稔明最高財務責任者（ＣＦＯ）も同日の決算会見で、代替生産を視野に入れるとした。肺炎の影響が長引けば、中国に進出している取引先からの部品調達が滞る可能性があるという。