東レは３日、燃料電池部材の新工場をドイツに建設すると発表した。現地子会社のグリナリティが、バイエルン州アルゼナウ市に第２工場を設ける。二酸化炭素（ＣＯ２）排出削減への社会的な要請が高まる中、バスやトラックなど向けに燃料電池需要が高まっているのに対応する。
新工場では、燃料電池の主要部材である触媒付き電解質膜（ＣＣＭ）と膜・電極接合体（ＭＥＡ）を生産する計画。合計の年間生産能力は約１０００万枚で、車載電池に電力を供給して航続距離を延ばす装置「レンジエクステンダー」搭載のバスやトラック約８万台分に相当するという。投資額は非公表。稼働開始は２０２１年１１月を予定している。
東レは、１５年７月に燃料電池部材の開発を手掛ける独ソルビコアをベルギーの２社から約１０億円で買収。ソルビコアは社名をグリナリティに改めた。東レは、本体でも水素タンク用炭素繊維をはじめとする燃料電池部材を手掛けており、グリナリティの増産を他の部材の拡販にもつなげたい考えだ。
東レは１９年度までの３カ年中期経営計画で、炭素繊維や電池部材、水処理膜などを含む「グリーンイノベーション事業」の売上高を約６３００億円から９０００億円に引き上げる目標を掲げている。