ＡＮＡホールディングスの元社員が新事業会社を立ち上げた、人間の代わりに見たり聞いたりできるロボット「アバター」が、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて世界各国から注目を集めている。４月の問い合わせ件数は、１～３月の月平均の２倍余りのペースという。人と人との接触制限が拡大していることから、結婚式の代理出席や遠隔診療などさまざまな場面での活用に期待が高まっている。
アバターは、カメラ付きのタブレット端末という「目」と「耳」と「顔」、移動する車輪という「足」を備えたロボット。タブレットやスマートフォンを通じて遠隔地から操作できるのが特徴で、例えば、医者が患者の側に設置したアバターを操作すれば、遠隔診療に利用できるなど応用範囲が広い。
そのため、新型コロナの感染拡大で、「両親の見守りで使いたい」「結婚式に出られないので貸してほしい」など、具体的な利用方法の問い合わせが国内のほか欧米や中国などからも来ているという。問い合わせ件数は１～３月までの３カ月間は月平均で４０件ほどだったが、４月は２４日時点ですでに約７０件に達した。
現在は法人優先で提供しているが、新会社アバターインの深堀昂最高経営責任者（ＣＥＯ）は「生産が追いつけば数万台でも提供できる」という。また、梶谷ケビン最高執行責任者（ＣＯＯ）は「（新型コロナ感染拡大のような）特別な事態が起きないと新技術の必要性が見えにくいのは事実だ」とも述べている。