新型コロナウイルスの感染拡大によって１年の延期が決まった東京五輪について、国内の競技団体の多くが「スポンサー離れ」や「強化費の減額」に不安を抱えていることが２６日、産経新聞が実施競技を統括する国内の競技団体（ＮＦ）を対象に行ったアンケートで分かった。代表選考方法の見直しについても「一部で必要」「検討中」とする競技団体が半数以上で、五輪延期の影響が多方面に及んでいる実情が明らかになった。（東京五輪取材班）
アンケートは７日～１５日に実施。対象３５団体のうち、約８２％の２９団体が回答した。
「スポンサー離れの不安」について、日本体操協会や日本陸連など５団体が「すでに影響あり」と回答し、２２団体（「すでに影響あり」との複数回答あり）が「今後に不安」と答えるなど、深刻な景気後退のもと、競技団体の財政面への不安が浮き彫りとなった。２０年大会に向けて右肩上がりで伸びていた選手への強化費についても、２１年度は１９団体が「減額が不安」と回答した。
延期による最大の懸念点について、「財政」「選手の強化」「選手の心理」「その他」の４択（複数回答あり）で質問した項目では、１５団体が「財政面」と回答。２０団体が選手の「心理」、１９団体が「強化」を案じた。選手の出場権や競技日程への不安を指摘した競技団体も２つあった。
また、「強化選手らの練習環境が確保できているか」との問いに対し、テニスなど７団体が「自宅待機」と回答。１７団体が「選手や所属先に任せている」と答え、強化合宿などが行えていない実情が浮かび上がった。「練習環境の確保が困難」と切実な状況を訴える競技団体もあった。
すでに決定している代表選手の取り扱いについては、トランポリン女子の森ひかる（金沢学院大ク）らが内定している体操や空手など５団体が代表選手を「維持」すると回答。一方、男女１４階級中１３階級で代表が決まっている柔道など６団体が「検討中」とした。
代表選考方法の見直しについては、代表候補が年度ごとに切り替わるバレーボールなど４団体が「一部で必要」と答え、１２団体が「検討中」と回答。多くの競技で選手が不安定な立場にある実情が読み取れる。
東京五輪の延期自体については、すべての競技団体が「賛成」「やむを得ない」と理解を示した。