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パスタ、缶詰などが需要増 コロナで備蓄志向強まる

 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、パスタや缶詰など長期保存できる食品の需要が高まっている。休校や外出自粛により家庭で食事をする機会が増えたのに加え、終息が見通せない危機に備蓄志向も強まったようだ。農林水産省は食品の供給量は十分に確保できているとして、落ち着いた購買行動を取るよう呼び掛けている。

 パスタはメーカーによって状況は異なるが、4月中旬に平常時の2~5倍の注文があった。調理が手軽な上、製造から約3年はおいしく食べられるとされる点も注目されたとみられる。需要拡大を受け、各社は「週末も24時間フル稼働で増産態勢を続けている」(昭和産業)など生産を強化している。

 約3年、日持ちするツナ缶やサバ缶は、静岡県のメーカーに普段の2~3倍の発注が入っているという。

 例年は自治体向け出荷が多い年度末を過ぎると閑散期となる非常食も、販売が伸びている。尾西食品(東京)は、4月の非常食の出荷額が前年水準の約3倍で推移。お湯や水を注ぐだけで食べられ約5年保存できる「アルファ米」のおにぎりなどの販売は、大手通販サイトで2月後半から増加し、市川伸介常務は「終わりが分からない事態で、食料を準備しないといけないと考えているのではないか」とみる。

 軟らかな食感の缶入りパンを扱うアスト(大阪市)も3月ごろに注文が平常から倍増し、4月も高水準が続いたという。

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