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ジム9割再開も“弱る体力” コロナ休業で経営悪化

 新型コロナウイルスの感染リスクが高いとされ休業に追い込まれていたスポーツジムやスイミングクラブは、緊急事態宣言の解除を受け「9割以上」(業界団体)が営業を再開している。ただ3カ月近い休業により、経営状況が苦しくなっている施設も多い。感染の第2波、第3波も懸念されており、業界として感染防止の徹底とともに、新たな生き残り策も求められている。

 6月1日から営業を再開したスポーツジム、メガロス田端店(東京都北区)では、利用者に原則マスク着用を求め「以前よりも強度を落として」と呼び掛ける。トレーニング機材の横には消毒液を置き、ランニングマシンは1台ごとに仕切りを設置、エアロビクスなどスタジオを使う活動では人数は以前の半分に制限している。

 併設のプールでは、インストラクターが鼻から顎下までをガードする透明の耐水マスクを着用。室内プールは声が聞こえにくく、受講者に密接して指示を与える場面が多いが「飛沫(ひまつ)を気にしなくていいと言われるので、こちらも安心」と話した。同店では各種対策に「相当額」(担当者)を投じたという。

 ジムやプールは、閉ざされた空間で多人数が運動をすることなどから感染の危険性が高いと指摘され、3月初旬から多くの施設が営業を自粛。緊急事態宣言下では休業要請対象となり「全国的にほぼすべてストップした」(業界団体関係者)。

 先月の宣言解除から各地で営業が始まり、全国のスポーツジムの7割に当たる93社(約4000施設)が加盟する日本フィットネス産業協会によると「ほぼ100%」が再開。日本スイミングクラブ協会に加盟する約1080クラブでも9割以上が活動している。

 ただ日本スイミングクラブ協会の丁子昇事務局長は「この3カ月で2000万円以上の損害が出たクラブもある。これ以上の休業は厳しい」と明かす。例年同時期に比べて1.5倍近い退会者が出たジムもある。ある関係者は「コロナの前には戻らない。企業として存続するためには、オンライン(指導)の駆使など新しい様式を模索する必要がある」と話した。

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