新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛を背景に、テレビ通販が売り上げを伸ばしている。緊急事態宣言は解除されたが、在宅勤務の継続などで自宅でテレビを見る消費者が増えたほか、強みを持つ家電やインテリアなどの品ぞろえが自宅生活を充実させたいニーズを取り込んでいる。一方で、感染拡大防止のため注文を受け付けるコールセンターの規模縮小を余儀なくされるなど、態勢整備も課題となっている。
「消費者の巣ごもり需要とのニーズが合ったのかもしれない」。ショップジャパンを運営するオークローンマーケティングの担当者は声を弾ませる。
４月後半から６月７日における同社の売上高は前年同期比４５％増。特に同社で人気の低反発マットレス「トゥルースリーパー」シリーズの新商品や電気圧力鍋などが好調で、大型連休中も勢いが続いた。
ジャパネットホールディングスが運営するジャパネットたかたでも、外出自粛が本格化した３～４月、炊飯器やフライパンが前年の１・５～２倍に伸長。ジュピターショップチャンネルが運営するショップチャンネルは、空気清浄機能付きの家電が販売目標より２桁増加率を記録した。
テレビ視聴機会の増加もテレビ通販との出合いを演出。ビデオリサーチによると、緊急事態宣言が全国に拡大した４月１３～１９日の視聴時間は１個人当たり平均１・２倍で、世代によっては１・５倍超となった。在宅勤務の拡大や学校の臨時休校などでテレビ視聴が増え、「通販番組を目にする機会も増えた」（関係者）という。
一方、コロナの感染拡大により、運営面では制限も余儀なくされている。
ジャパネットは注文やアフターサービスを担うコールセンターでの感染拡大を防ごうと、従業員同士の間隔を１・５倍に拡大。ホテル個室もコールセンターとして活用するが、対応人員は以前の約６割。同社は電話でなくネットによる注文を増やすため、当面はエアコンなどのネット注文に対し、次回の注文で使えるクーポンを付与する。
ショップチャンネルでは番組出演者らの感染防止のため、生放送の時間を以前の３分の１の計７時間に短縮し、「注文状況を見ながら臨機応変に番組内容を変えるという手法ができなくなった」（担当者）という。同社は感染防止策を整備したうえで６月５日以降、生放送時間を１６時間まで拡大した。（佐久間修志）