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プレーヤー6割超が組合・団体認知

 ワールド・ワイズ・ジャパン(大阪市西区)の市場調査部は政府における緊急事態宣言が解除された後の6月上旬に、パチンコプレーヤーにおける遊技業組合の認知状況および緊急事態宣言下でのパチンコホールの営業自粛状況に対する認識についてアンケートを実施した。

 調査は「月に1回以上パチンコをするプレーヤー」400人を対象に、各年代の回答数上限(80人)を設けて実施。まず、パチンコホールが任意で加盟する組合や団体があることを知っているかについて、全体の63%が「知っている」と回答。年代別の認知状況に差がないかを確認したところ、40代のプレーヤーで68.8%、30代で66.3%と全体の数値を上回り、一方で最も認知率が低かったのが20代プレーヤーで58.8%であった。それでも過半数がその存在を認知していることから、コロナ禍における組合や団体の取り組みに関する報道が、若年層の認知を促した可能性は無視できない。

 次に、営業自粛要請が出ていた期間における全国のパチンコホールの協力状況への理解について確認した。パチンコホールにとって大切な顧客から自粛要請への対応を酷評されるようでは、ウィズコロナやアフターコロナの未来へ向けた展望は描きにくい。そのような観点からの設問である。調査結果を見ると、「自粛要請に従わないパチンコ店が多いと感じた」と回答したプレーヤーは全体の2割程度にとどまった。「自粛要請に従わないパチンコ店は一部で、多くのパチンコ店は協力している」との回答が47.8%、さらに「自粛要請に従わないパチンコ店はわずかで、ほとんどのパチンコ店は協力している」と状況を正確に理解している回答者が31.3%となり、全体で8割近いプレーヤーが業界の営業自粛協力への対応をある程度理解していることが確認された。

 ちなみに組合・団体への認知とクロス集計すると、「ほとんどのパチンコ店は協力していると感じた」という回答が、組合・団体を知っている人において知らない人より9.9ポイント高く、「自粛要請に従わないパチンコ店が多いと感じた」との回答は組合・団体の存在を知らなかった人の方が6.6ポイント高かった。

 プレーヤーにおける組合・団体への認知が進む中、広報次第ではパチンコ・パチスロをしない一般の人々への認知を広げる可能性も指摘される。遊技業界の取り組みや産業に対するリテラシー向上に向け、各関係企業の情報発信にとどまらず、組合・団体の発信力にも期待したいところだ。

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