日本自動車工業会は、大阪府、大阪大と共同で、電動二輪車のバッテリーを交換できるステーションを大阪大キャンパスなどに設置する実証実験を始める。学生や教職員に電動二輪車を貸与して利用状況のデータを集め、普及に向けた課題を洗い出す。
電動二輪車はガソリンの二輪車に比べて割高で１回の充電で走れる距離などに課題もあり、普及していない。ホンダ、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の二輪車メーカー４社は、街中でのステーション設置によるバッテリー交換システムが普及へ有効とみており、今回の実験につながった。
実験名は「ｅやん ＯＳＡＫＡ」とし、ホンダの「ベンリィ イー」を使う。大阪大の吹田、豊中両キャンパスや近隣のローソン計１２カ所にステーションを設置し、残量の少なくなったバッテリーをフル充電したものに交換できるようにする。
実験は１年間を予定し４回に分けて実施する。初回は９月から３カ月間、学生ら２０人に月額１０００円で貸与し、キャンパス間の移動や買い物など自由に使ってもらう。
ホンダの安部典明常務執行役員は大阪大で１９日開かれた記者会見で「電動二輪車は１９９０年代に開発されたが量産には至っていない。街中でのバッテリー交換の利便性を検証し、電動二輪車の認知度を高めたい」と話した。