国税庁によると、２６年度まで１８０カ所前後で推移していた国内ワイナリーは２７年度に２８０カ所、３０年度に３３１カ所まで増えた。２７年１０月に国税庁は、国産ブドウ１００％を原料とする国内製造の果実酒のみ「日本ワイン」と表示できる基準を告示。日本ワインの人気上昇が、ワイナリー増加の背景にあるとみられる。
３３１カ所のワイナリーのうち、８５カ所は国内最大級のワイン生産地・山梨にある。同県原産の白ブドウ品種「甲州」は、日本を代表するブランドに定着。甲州を使ったワインは国際コンクールで金賞を受賞するなど世界的評価も高い。
長野県は２５年にブランド化のための「信州ワインバレー構想」を打ち出した。ワイナリーと観光業、行政などが連携し、栽培や醸造に関する技術支援のほか、消費拡大に向けたＰＲを強化している。
日本ワイナリー協会（東京）の中村由夫常務理事は「ここ数年で国内ワイナリーの数が一挙に増え、品質向上は目覚ましい」と評価し「まだ認知度は低いが、世界で認められる素地はできつつある」と話した。