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ウィズコロナでのスキー場 「世界で通用」「国内回帰」の両輪を目指す (1/2ページ)

【深層リポート】長野発

 昨シーズン、雪不足と新型コロナウイルス禍で大打撃を受けたスキーリゾート。本州最多のスキー場を擁する長野県では利用者数が過去最低に落ち込んだ。スキー離れや雪不足にあえぐ中での新たな試練。とくに今年は、時間をかけて増やしてきた外国人客(インバウンド)がほぼ見込めない。その分、日本人の取り込みが浮上のカギとなる。

 外国人客見込めず

 シーズン中の県内スキー場利用者数(当年11月から翌年春の終了まで)は、平成4年度の延べ2119万人をピークに減少に転じ、令和元年度は552万人(前年度比14%減)。27年間で約4分の1に減少した。昨年は雪不足でオープンが遅れた上に、年が明けてからはコロナ禍で、春休み期間を待たずに早々と営業を終了する動きさえみられた。

 ウィズコロナで迎える今シーズン。11月3日にオープンした軽井沢プリンスホテルスキー場を皮切りに、県内約80カ所のスキー場が次々にシーズンを迎える。

 野沢温泉スキー場は、10人乗りのメインのゴンドラを刷新、高速化し、12月12日から運行を始める予定だ。運営会社の株式会社野沢温泉の高沢公治営業課長は「搭乗時間を半分の8分に短縮し、その分お客さまに滑走を楽しんでもらえる」とアピールする。

 しかし、インバウンド減少の穴は大きく、公表した今年度の目標は、昨年度よりさらに3万人少ない31万人とした。

 メインゴンドラ刷新

 国内で複数のスキー場運営を手掛ける日本スキー場開発(白馬村)によると、インバウンドが増えたきっかけは2001(平成13)年の米同時多発テロ。夏のオーストラリアから冬の北米に行っていたスキー客が、テロの標的になりにくいと考えた北海道ニセコに行くようになり、次第に本州にも流れてきたという。中でも白馬エリアは注目を浴び、今年7月1日時点の基準地価で白馬村北城の上昇率が全国4位になったほど。

 同社は10月、白馬八方尾根スキー場を運営する子会社の白馬観光開発(白馬村)と、共同運営する個人株主100%の八方尾根開発(同)との経営統合の検討を始めると発表した。両社の経営資源、ノウハウを融合することで、同スキー場を世界で戦えるスキー場にすることを目指す。

 日本スキー場開発の高梨光開発本部長は「長いレンジで考えると投資してインバウンドを取り続けないと業界は立ち行かない」という。

 同社傘下の白馬岩岳スノーフィールドでは2月、マウンテンサイドとビレッジサイドの上下のゲレンデを通じた全長3・4キロの長いコースをオープンし、来場者の満足感を高めたノウハウがある。

 国内回帰組に期待

 東京方面からの交通の便がいい軽井沢プリンスホテルスキー場も活気がある。人工雪を固めたタイプの同スキー場はスピードを好むスキーヤーに好評で、海外に出かけていた人たちが目を向けてくれると期待する。

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